FX取引方法 デイトレードなど、FX取引の方法をトレードスタイルから解説

中期、長期トレード

外貨の買いポジションで受け取れる「スワップポイント」

GMOクリック証券のFXは、取引期限がないため、中期、長期トレードも可能です。
この中長期トレードの投資妙味を大きくしているのが「スワップポイント」です。
スワップポイントとは、取引する2通貨間の金利差相当額のことで、金利の高いほうの通貨を買うポジションを持つと、スワップポイントを受け取ることができます。逆に、金利の高いほうの通貨を売るポジションを持つと、スワップポイントを支払うことになります。

スワップポイントは、原則として1日単位・円換算で毎日計算され、ポジションを翌日に持ち越すごとに計上されます(ニューヨーククローズを時点で建玉を保有していた場合に発生します)。
スワップポイントは短期資金市場の動向により日々変動し、受取りから支払に転じる可能性はありますが、現在日本は超低金利なので、一般に円を売って高金利の外貨を買うポジションを持つとスワップポイントを受け取る可能性が高い状態にあります。

GMOクリック証券は、受け取れるスワップポイントが高水準です。

その水準は2016年3月8日現在、1万豪ドルの買いポジションで1日41円、1万ニュージランド(NZ)ドルの買いポジションでは1日52円、10万南アフリカランド(ZAR)の買いポジションでは1日100円となっています(対円取引)。

1万豪ドルの買いポジションでいくら受け取れる?

仮に、水曜日に1豪ドル=80円で10万豪ドル買い、4週間後に1豪ドル=83円で決済したとしましょう。この間、受け取れるスワップポイントが1日あたり41円で変更がなかったとすると、利益は次のようになります。
※実際にはスワップポイントは毎日見直されます。また、スワップポイントが受取りから支払いに転じることもありますので、ご注意ください。

<為替差益による利益>1豪ドルあたりの為替差益3円×取引額10万豪ドル=30万円 <スワップポイントによる利益>1日あたり41円×28日=1148円 <合計利益>30万円+1148円=30万1148円

このようにスワップポイントによって、利益は1,148円多くなりました。

「為替差益+スワップポイント」で大きく儲けるためには、為替相場の大きなトレンドを上手にとらえ、外貨の安い水準(円高・外貨安)のときに買って中長期で保有し、外貨の高い水準(円安・外貨高)で決済するのがコツです。
ただし、スワップポイントによる収益を上回る為替差損の発生や、証拠金不足に伴うロスカット(損切り決済)によって損失が発生するリスクもあります。十分に注意しましょう。
また、上記とは逆に、円を買って高金利の外貨を売るポジションを持つと一般にスワップポイントを支払う可能性が高い状態にありますのでご注意ください。

※当ページで使用している画像は、実際の画面イメージと異なる場合があります。

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外国為替証拠金取引は外国為替レート、金利の変動で損害を被るリスクがあり、投資元本は保証されません。預託した証拠金の額に比べ大きい金額の取引ができ、マーケットの相場変動率に比べ投資元本の損益変動率が大きく、状況により損失が預託した証拠金額を上回る危険性があります。当社が提示する各通貨の価格は売付けと買付けの価格とが異なっています。お客様が当社に預託する必要証拠金の額は、取引金額の4%相当額です。法人のお客様の必要証拠金の額は取引金額の1%以上かつ金融先物取引業協会が算出した通貨ペアごとの為替リスク想定比率を取引の額に乗じて得た額です。なお、為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第 117 条第 27 項第 1 号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。ロスカット時、強制決済時には、手数料が1万通貨単位あたり税込500円(但し、南アフリカランドは、10万通貨単位あたり税込500円)発生します。時価評価総額が必要証拠金の50%(法人のお客様は100%)を下回った場合、ロスカットとなります。ロスカット時、強制決済時に元本を超える損失が発生する場合がございます。 スプレッドは相場急変時、指標発表時等に拡大する場合がございます。スリッページが発生することにより、発注時点に比べ不利な価格で約定する場合がございます。また、市場の流動性低下等の理由により注文がリジェクトされる場合がございます。
GMOクリック証券
商号:GMOクリック証券株式会社 (GMO CLICK Securities, Inc.)
本社:東京都渋谷区桜丘町20番1号 渋谷インフォスタワー
設立:2005年10月
資本金:43億4,666万3,925円
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第77号 商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会