
最新ニュースを閲覧できる「FXニュース」
為替相場は、世界各国の政治・経済ニュースやファンダメンタルズ(経済の基礎的な条件)などを織り込みながら日々変動しています。
たとえば、世界的企業の破綻、要人発言、あるいは大災害・テロなどのニュースが為替相場に大きな影響を与えることがあります。そんなとき、変動の要因が分からないと手の打ちようがありません。
そこで大いに役立つのが、国内外の為替関連ニュースを24時間配信し続けるGMOクリック証券の「FXニュース」です。FX取引口座を開設すれば、無料で閲覧できます。
たとえば、米国のイエレンFRB議長の講演内容がドル相場に影響を与えることもあります。通常、日本でその講演内容を早く知るのは容易ではありませんが、為替相場に影響を与えたニュースなら、「FXニュース」をチェックすれば、手軽に主な内容を知ることができます。
また、日付や通貨、カテゴリ(相場見通し、要人発言など)で検索できるため、見たい情報をすぐにピックアップできるのも、「FXニュース」ならではの機能です。

「経済カレンダー」で経済指標発表スケジュールをチェック
一方、ファンダメンタルズについては、多くの投資家が定期的に発表されている主要各国の「経済指標」を参考にしています。
経済指標には、経済成長率や雇用統計、景況感指数、消費者物価指数などがありますが、市場の注目度が高い経済指標の結果は為替相場に大きな影響を及ぼすことがあるため、事前に発表スケジュールを把握しておくことが大切です。
このスケジュールは、GMOクリック証券の「経済カレンダー」で確認できますから、取引する前に必ずチェックしておきましょう。

たとえば、市場の注目度が高い経済指標に「米国の雇用統計(非農業部門雇用者数と失業率)」があります。重要なのは、事前の市場予想に比べ、結果がどうだったかということです。非農業部門雇用者数は、前月比の増減数が市場予想を上回るとドル高の要因、下回るとドル安の要因となります。事前の市場予想や経済指標の結果は、GMOクリック証券の「FXニュース」でいち早く知ることができます。
経済指標には数多くの種類がありますが、米国とユーロ圏、日本では、次のような経済指標の注目度が高いといえます。
米国
◆ 雇用統計 発表時期:毎月第一金曜日
雇用統計の中でも、非農業部門雇用者数の増減と失業率が注目される。
「前月比プラス」 →ドル高の要因
「前月比マイナス」→ドル安の要因
「前月比上昇」 →ドル安の要因
「前月比下落」 →ドル高の要因
◆ ISM製造業景気指数 発表時期:毎月第一営業日
製造業約350社のアンケート調査を基に作成した景況感。「50%」が景気の良し悪しを測る分岐点となる。
「50%超」 →ドル高の要因
「50%未満」 →ドル安の要因
◆ 小売売上高 発表時期:毎月中旬
百貨店や総合スーパーの売り上げ調査を基に作成。価格変動の大きい自動車を除く小売売上高が最も重視される。
「前月比プラス」 →ドル高の要因
「前月比マイナス」→ドル安の要因
ユーロ圏
◆ ドイツの企業景況感指数 発表時期:毎月下旬
IFOという経済研究所が発表している「ドイツ企業の景況感に対する調査結果」。2000年を100として算出。
「前月比プラス」 →ユーロ高の要因
「前月比マイナス」 →ユーロ安の要因
◆ ドイツ雇用統計 発表時期:毎月初旬
失業率と失業者数の増減が発表される。米国(「雇用者数の増減」)とは異なり、ドイツでは「失業者数の増減」を発表。
「前月比プラス」 →ユーロ安の要因
「前月比マイナス」 →ユーロ高の要因
◆ ユーロ圏の景況感指数 発表時期:毎月末
ユーロ圏の今後の景気動向を読む材料となる「ユーロ16カ国の景況感指数」。
「前月比プラス」 →ユーロ高の要因
「前月比マイナス」 →ユーロ安の要因
日本
◆ 日銀短観 発表時期:4・7・10月初旬と12月中旬
1万社以上のアンケート調査から企業の景況感などを調査。大企業・製造業の景況感を示す業況判断指数(DI)の注目度が高い。
業況判断(DI)
「プラス」 →円高の要因
「マイナス」→円安の要因
◆ 鉱工業生産指数 発表時期:毎月下旬
鉱業または製造業を営む企業の生産活動状況を示す指標。毎月調査が行われ、翌月に「速報」が発表される。
「前月比プラス」 →円高の要因
「前月比マイナス」→円安の要因
◆ 実質GDP・第一次速報値 発表時期:3・6・9・12月前半
内閣府が四半期ごとに発表している実質GDP成長率。日本経済の良し悪しの目安となるため、注目度が高い。。
「前期比プラス」 →円高の要因
「前期比マイナス」→円安の要因
※経済指標は為替相場の動きの要因のひとつであり、上記の通りに動くことをGMOクリック証券が保証するものではありません。